東京電力パワーグリッド管内。1マス＝100MW（10万kW）。供給は設備容量、需要は年間ピーク時の最大需要電力。左右を同じ物差しで並べています。
国内DC需要の約6割が集中する需要の本丸。供給はJERAのLNG火力に大きく依存し、再エネは太陽光中心で昼だけ厚い。系統の接続待ちが「10年」と言われる中、JERA千葉（400MW・BTM）のように発電所の中にDCを置く動きが、跡地転用（A型）より先に進んでいる。問いは「信頼電源の近くに器を置けるか」。
動かすのは打ち手の数です。MWは結果として出ます。基準線は2本——OCCTOの需要想定（このエリアの2034年度、蓋然性の高い案件だけを積んだ値）と、エネルギー基本計画の2040年目標（全国1.1〜1.2兆kWh）をこのエリアの電力量シェアで按分した値——で、どちらも所与として動かしません。
太陽光・風力のマスは「設備容量」なので、実際に出せる電気は時間帯と天候で大きく変わります（太陽光の年間平均は容量の15%前後）。同じマス数でも、火力・原子力・水力の1マスと再エネの1マスは「頼れる度合い」が違う、という前提で見てください。供給パネルの「ピーク時供給力」はその差を係数で反映したものです。
| 打ち手 | 中身 | 当方評価 |
|---|---|---|
| B型（BTM）の量産 | 千葉を標準モデルとして湾岸の火力構内に3〜5GWを順次展開。系統増強を待たずに需要を取り込む | ◎ すでに動いている。退役する旧式ユニットの敷地を優先すれば石炭・石油の退役と両立 |
| F型（接続枠の承継） | 閉鎖工場（追浜・茂原等）の受電設備と枠を東電PGが仲介して次の需要家に引き継ぐ仕組み | ○ 制度化できれば湾岸全体の「相続ワット」市場が立つ |
| 24/7CFE商品 | 柏崎刈羽再稼働後に、時間別で非化石を保証する大口メニューを設計 | △ 再稼働の時期次第 |
シミュレーションの前提：1件あたりのMWは公表案件（桑名350MW、JERA千葉400MW、川内350MW等）に合わせた丸め。負荷率はDC80%・半導体85%・工場AI70%・電化50%で年間電力量に換算。エネ基の按分は、全国目標をこのエリアの現在の電力量シェアで割ったもの（国は地域配分を示していない）。売上は販売単価15円/kWhの概算で、託送・燃料費を含む粗い目安。予備率は上の供給パネルの2036年シナリオ（原子力再稼働・洋上風力等の仮置き）に対する値。
データの確度：実績公表統計からの概数（数%単位の丸めあり） 想定OCCTO需要想定（2025年度版）のDC・半導体の個別計上を、地域シェアで按分した値 仮置き当方シナリオ（原子力の再稼働、洋上風力の稼働、石炭の退役などを仮定）。2016年と2026年の供給は概ね実績、需要のDC・半導体は想定、2036年はすべて仮置きです。
供給の前提：水力には揚水を含む。柏崎刈羽6・7号（計271万kW）は2036年断面で稼働している場合の仮置き。洋上風力は銚子沖等。 蓄電池（系統用）は2026年が各エリアの運転開始済み容量の概数、2036年は接続申込の多さを踏まえた仮置き。持続時間は2〜4時間を想定し、データセンター構内のUPS・自家用蓄電池は含めない。
需要の前提：一般需要はOCCTO需要想定の最大需要電力（省エネと人口減で横ばい〜微減）。DC・半導体は同想定の全国個別計上（2034年度：DC616万kW・半導体99万kW）を、DC需要の地域シェア（東京62%・関西12%・中部9%、他は当方按分）で配分し、2036年まで延長。「発表ベースのパイプライン」は本サイトの地図に載せた計画の受電容量の合計で、OCCTO想定とは別物（すべて実現するとは限らない）。
出所：電力広域的運営推進機関「全国及び供給区域ごとの需要想定（2025年度）」、資源エネルギー庁 電力調査統計・エネルギー白書、各社供給計画・プレスリリース、本サイト地図の案件データ。数値は議論の叩き台であり、投資判断には一次資料で再確認してください。